おもな発達障害の種類と特徴
学習障害や注意欠陥、多動性障害、自閉症などの特徴を取り上げて紹介します。
※現在は下記が正式名称ですが、ここではよりわかりやすくなるよう、一般的に用いられることが多い名称で解説します。
自閉症、アスペルガー症候群＝自閉症スペクトラム症(ASD)／注意欠陥多動性障害＝注意欠如多動症（ADHD)／学習障害＝限局性学習症（SLD）／発達性協調運動障害（DCD）＝発達性協調運動症（DCD）
おもな発達障害の種類と特徴とは
発達障害は脳機能の障害によって引き起こされる障害の総称のため、その種類はいくつもあります。
海外の医学的な分類では、知的障害やダウン症も発達障害の枠組みの中に含まれるとされていますが、このサイトでは、日本の発達障害者支援法の定義に則り、知的障害、ダウン症は発達障害に含まないものとします。
- 自閉症
- アスペルガー症候群（※）その他の広汎性発達障害
- 学習障害
- 注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害
どれか1つのみ特性を持つのではなく、複数の特性をもつ子どもも多くいます。
学習の遅れが目立ってきたり、クラスに溶け込めなかったり、不登校や問題児扱いになってしまう事も多いので、発達障害をもつ子どもや親、学校など、周囲を含めた理解が必要になります。
このカテゴリでは、発達障害の主な種類である「学習障害（LD）」「発達性協調運動障害
（DCD）」について、詳しく紹介します。
それぞれの特徴やおもな症状、子どもへの接し方をアドバイスするので、「もしかしてうちの子は発達障害かも？」と思っているのなら当てはまる症状を探してみてください。
なお、本ページは診断・医療行為の提供ではありません。あくまでも目安ですので、発達障害の診断や支援については、医療機関や専門支援機関の窓口に相談してください。
最近では、大人になってから発達障害であったことが判明するケースも増えているようです。また、子どもの場合、周囲になじめずいじめにつながってしまうことも。早期に発達障害であることに気付ければ、子どものうちから生きづらさや悩みを軽減することができるでしょう。
発達障害とひと口にいっても、特性は1人ひとり違うもの。その子の症状にあった接し方やサポート、環境を整えてあげることで結果は大きく変わってくるかもしれません。
自閉スペクトラム症（ASD）
自閉スペクトラム症（ASD）とは
自閉スペクトラム症（ASD）とは、相手の表情や言葉から気持ちを読み取ることが難しい、興味の幅が狭い、特定の行動への強いこだわりが見られるといった特徴をもつ発達障害の一つです。
生まれつきの脳の働き方の違いによって生じるもので、子育てや愛情の不足が原因ではありません。乳幼児期から兆候がみられることが多く、成長とともに困りごとが目立つようになる場合もあります。
自閉スペクトラム症（ASD）の
原因
原因は明確ではありませんが、遺伝を含む複数の要因が関与するとされています。後天的なストレスや育て方が原因ではなく、脳の情報処理の特性により得意・不得意の差が生じるものです。
自閉スペクトラム症（ASD）の
割合
ASDは人口の約2.5～5％（2025年11月調査時点）とされ、以前より高い割合が示されています。これまで見逃されがちだった女性の診断も増えており、男女差は従前より小さいと考えられるでしょう。
ちなみに、2023年度の通級による指導を受けている児童⽣徒（203,376人）のうち、自閉症によるものは、41,171人となっています。
自閉スペクトラム症（ASD）の
特性
ASDには、社会的な関わりの難しさ、言語の発達の偏り、特定の興味や行動への強いこだわりといった特性があります。相手の気持ちを推測することが苦手で、一方的な会話になりやすいことも。
また、反響言語（他者の言葉をそのまま繰り返す行為）や独特な言い回しが見られることも少なくありません。決まった手順が変わると強い不安を感じることがあり、反復行動などが表れる場合もあります。
自閉スペクトラム症（ASD）への
対応
ASDのある子どもへの支援では、学習上の困難に応じた個別の配慮が重要です。通常の学級では、一斉指導の中でも理解を助けるために、指示を視覚化したり、環境を整えるなど合理的配慮が行われます。
通級による指導では、通常学級で学びながら、社会性やコミュニケーションの課題を改善する自立活動を受けます。子ども一人ひとりの特性を踏まえ、指導方法を工夫しながら学習面と生活面の両方で支援を行うことが大切です。
注意欠陥／多動性障害
（ADHD）
注意欠陥／多動性障害
（ADHD）とは
ADHDは、不注意・多動性・衝動性を主な特徴とする発達障害のひとつです。幼少期から症状が現れ、学習や対人関係に困難を伴うことがあります。知的発達に遅れはなく、環境によっては能力を発揮できることもあります。
注意欠陥／多動性障害
（ADHD）の原因
ADHDの原因は明確には解明されていませんが、脳の機能的な偏りや神経伝達物質の働きの違いが関係していると考えられています。遺伝的要因も関与しており、親の育て方や本人の努力不足が原因ではありません。
注意欠陥／多動性障害
（ADHD）の割合
日本では、学童期の子どもでADHDの診断率が3～7％（2025年11月調査時点）と見積もられており、男女比はおよそ3～4対1で男子に多く見られます。
また、文部科学省の特別支援教育に関する調査では、通常学級在籍の特別な支援を要する子ども（ADHDを含む）は約6％と報告されています（2003年3月時点）。
注意欠陥／多動性障害
（ADHD）の特性
ADHDの特性には、不注意（集中できない、忘れ物が多いなど）、多動性（じっとしていられない）、衝動性（順番待ちが苦手、思いついたらすぐ行動）があります。また、状況や年齢によって現れ方が異なり、周囲の理解と支援が重要です。
注意欠陥／多動性障害
（ADHD）への対応
ADHDへの対応としては、環境の調整（刺激を減らす、見通しをもたせる）、行動支援、心理的支援など、学校や家庭での具体的な配慮が、安心して過ごす土台になります。具体的には、視覚的指示の活用や休憩時間の工夫など、個別特性に応じた支援が効果的です。
学習障害（LD）
学習障害（LD）とは
全般的な知的発達に遅れは認められないものの、「聞く」「話す」「読む」「書く」「計算する」「推論する」といった学習に必要な基礎的能力のうち、特定のものの習得や使用に著しい困難を示す状態を指します。
環境的・経済的要因や視覚・聴覚・知的障害・情緒障害などが直接原因というわけではなく、脳の機能的な特性が背景にあるとされます。
学習障害（LD）の原因
LDの原因は完全には解明されておらず、主に中枢神経系の機能の偏りや発達の際の脳の特性が関与すると考えられています。
視覚・聴覚障害や知的発達の遅れ、環境的要因だけでは説明できない学習の特定分野への困難が現れるため、生まれつきの脳機能の違いが影響していると言えます。
学習障害（LD）の割合
日本において、LDあるいはLD傾向のある子どもたちの割合として、文部科学省は小・中学校の通常学級において「学習面又は行動面で著しい困難を示す児童生徒」の割合が 8.8％程度（2022年12月時点）。
ちなみに、2023年度の通級による指導を受けている児童⽣徒（203,376人）のうち、学習障害によるものは、40,396人（2025年7月時点）となっています。
学習障害（LD）の特性
知的能力や一般的な発達が標準的であっても、読むこと・書くこと・計算・推論などの特定の学習領域だけが極端に困難であるという“アンバランス”があります。
また、「努力すればできるはず」という誤解を受けることが多く、支援が遅れやすいため、自己肯定感の低下や学習意欲の喪失につながることがあります。
学習障害（LD）への対応
学校教育において合理的配慮を講じた支援が重要です。通常学級・通級・特別支援など学びの場の選択肢を活用し、板書の拡大・音声読み上げ・ICT活用など子どもの得意・不得意に応じた工夫が行われます。
早期発見・早期支援が、学習項目でのつまずきを軽減し、自己肯定感を守るためにも有効です。
発達性協調運動障害
（DCD）
発達性協調運動障害
（DCD）とは
日常動作や学習に必要な運動の協調が著しく難しく、年齢相応の動作が習得しにくい発達障害です。知的発達の問題や他の身体疾患では説明できず、転びやすい・不器用・運動が苦手といった特徴が生活に影響。遊びや学習へ参加しづらく、自己評価が下がりやすいこともあります。
発達性協調運動障害
（DCD）の原因
原因は明確には判明していませんが、脳の運動制御や感覚統合に関わる神経機能の成熟の偏りが関係すると考えられています。姿勢制御・運動計画・感覚処理の特性などが影響し、特定の動作だけでなく全体的な協調運動に困難が見られることも。なお、環境要因や親の育て方が直接の原因ではありません。
発達性協調運動障害
（DCD）の割合
DCDは学齢期の約5～6％程度（2025年12月調査時点）にみられるとされ、発達障害全体の中でも比較的多い障害です。軽度の場合は見逃されることもあり、学習面のつまずきや日常動作の不器用さを通して気づかれるケースも。そのため、早期の評価と適切な支援が望まれます。
発達性協調運動障害
（DCD）の特性
ボタンを留める・箸を使う・字を書くといった微細運動の困難、走る・跳ぶなどの粗大運動の不器用さがみられます。動作の習得に時間がかかり、手順を組み立てるのが苦手な場合も。そのため、努力不足と誤解されやすく、心理的負担や二次的な不安が生じることがあります。
発達性協調運動障害
（DCD）への対応
DCDへの支援では、作業療法や理学療法を通じて基本動作や協調運動の習得を促すことが有効です。また、成功体験を積める環境を整え、動作を段階的に分けて教えることが重要。学校ではICT活用・道具の選択・姿勢の補助など合理的配慮が求められ、無理なく活動に参加できる支援が必要です。
